職務分析は「課業を分析する」から「成果を特定する」へ

20世紀の初めにほぼ完成された職務分析という技術。

それは「課業」の分析からスタートし、その職種ならではの特徴的な課業、その等級(職務レベル)ならではの課業を見つけて、それを差異重点課業(Critical Insident Task)とする。

その差異が、等級の違い、職種の違いを表すもの(メルクマール)である、として職務記述書や職務要件書で表現する。という手順を踏んだ。

例えば、「給与計算」を主な課業として担当する人は、「給与計算 中級職」。
この課業に加え、「給与計算方式の企画」という課業も担当する人は「給与計算 上級職」と定義して人事管理していく、というイメージだ。
*この場合、「給与計算方式の企画」が差異重点課業(CIT)

しかし20世紀の末ぐらいから、課業(Process)を追うのではなく、成果(Output)を明らかにする事によって仕事を明確に記述できないか? という試みがなされ始めた。

そう成果主義の台頭の影響である。

その具体的なトレンドについては、別のページで記述したい。

文責：田辺和彦

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