企業の環境教育が、企業に利益をもたらす時代に

夏休みといえば、親子の悩みは宿題の自由研究です。デパートや書店、東急ハンズなどでは自由研究に役立つ催事や関連商品を扱う売り場がにぎわっています。
人気の商品は、環境ブームを反映して間伐材を利用した工作やLED・太陽光を使った模型などです。特に、地球温暖化の問題から省エネ教育の実験的模型商品が人気のようです。

省エネの実験模型に人気が集まるのは、これまでの環境教育に若干かたよりがあるからです。現在の環境教育の多くは、自治体主導型で森や川など自然保護・観察、リサイクル工場や下水道施設の見学など、行政活動の一貫として行われています。そのため、行政窓口のはっきりしない省エネやCO2削減の環境教育は、意外に実施されていません。

省エネやCO2削減は、最新技術を取り入れた社会ステム・商品がその中心となります。新技術が関係してくると、自治体では知識不足で手に余ります。特に、最新の技術になると、その開発企業でないと十分な教育知識もありません。省エネやCO2削減に関する新技術解説型の環境教育は、企業の協力が不可欠となります。

温暖化防止に向けた省エネ・CO2削減教育はますます重要になっています。省エネ技術・商品をテーマにした技術解説型の環境教育は、確実にその技術を利用した商品の販促効果を生み出します。これまで、企業の環境教育はコストの持ち出しといった認識でしたが、これからは省エネ技術・商品をテーマにした環境教育が、やり方しだいで企業に大きな利益をもたらす時代になりそうです。